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だいじな“敷地”が、汚染していませんか？
| 地主にとっては 浄化費用がマイナス評価となり、資産価値が下落 |
| 企業にとっては 汚染企業としてまた、減損会計による企業評価の減少 |
| 近隣周囲からは 地下水汚染や環境汚染による責任問題波及の恐れ |
土壌汚染に対しては、その調査から対策施工まで一連の業務に対して、法上の扱い、各種情報の管理など、細心の注意が必要となります。
弊社の「土壌浄化システム」は、資料調査、概況調査、詳細調査、対策案の提案、対策施工からモニタリングまで一貫した責任体制の下、確実に対応いたします。
また、汚染源は「土壌汚染対策法」による汚染物質以外にも、多岐のものがあります。それらを適切に経済的に処理するより良い方法を提案し、土壌リサイクルも可能とするなど、短期的ないし長期的に浄化します。
もちろん、汚染した土壌の浄化処理のみや、場外処分のみに対しても迅速に対応致しますので、ぜひお問い合わせ下さい。
＜主な処理方法＞
| 封じ込め |
遮壁設置、固化・不溶化処理、地下水揚水処理など |
| 浄化処理 |
土壌洗浄処理、土壌焼成処理、土壌再資源化、最終処分場 |
土壌のサンプリング調査 |
適切な浄化処理により清浄化された敷地には、新たな付加価値も生じます。
お問い合わせ先
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土木建築部 |
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